健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。

気候危機が健康を悪化させる脅威である7つの根拠（英語）

1. 気温上昇は、それ自体が直接的な死因になります。高温関連の65歳以上の死亡は、2022年までの10年間で85%増加しました（1990〜2000年と比較）。地球温暖化が2℃に達した場合、年間の気候変動関連死は370%増加する恐れがあります。
2. 身体を動かすことは病気のリスクを下げますが、暑すぎる気候は運動のやる気を削ぎ、運動時の熱中症リスクを上昇させます。ウォーキングなどの軽い屋外活動で熱中症（少なくとも中程度以上のもの）のリスクを生じる日は、2013〜2022年は年平均で241時間増加、20.1%上昇しました（1991〜2000年との比較）。2℃の地球温暖化で、この年平均は426時間増加するとされています。
3. 気候変動は、食糧危機による栄養不良を招きます。熱波と干ばつに関連した食糧不安に見舞われた人々は、2021年には1億2,700万人増加し、数百万人が栄養不良と取り返しのつかない健康リスクにさらされました（1981〜2010年との比較）。2℃の地球温暖化で、熱波の影響だけ見ても、新たに5億2,500人が中程度以上の食糧不安に陥る恐れがあります。
4. 気候変動は、デング熱、マラリア、ビブリオ、ウェストナイル熱など、生命を脅かす感染症を蔓延させます。たとえば海洋の温暖化により、1982年以降、腸炎の原因となるビブリオ菌が蔓延し得る海岸線は毎年増加しており、これにより14億人が下痢や重度の創傷感染症、敗血症のリスクにさらされています。2℃の地球温暖化で、ビブリオ菌蔓延リスクのある海岸線は17〜25%、デング熱の感染リスクは36〜37%増加すると予測されます。
5. 気温上昇と乾燥による自然火災の頻発は、火傷などの直接的な傷害のほか、煙を吸い込むことによる呼吸器障害や、災害トラウマといった心の健康に連鎖的な悪影響をおよぼします。人々が自然火災の危険に晒された日数は、2003〜2007と2018〜2022年を比較すると、57%の国で増加しました。2℃の地球温暖化で、火事に関連したPM2.5の濃度上昇は50%に達するとされています。
6. 熱波や豪雨といった異常気象は、心の健康にも影響します。SNS上の観察では、熱波や極端な降水量といった異常気象は、ポジティブな感情表現の減少に関連していました。SNSの利用は先進国の方が一般的なため、この調査結果は、途上国を含む地球規模の影響を過小評価している可能性があります。
7. 気候変動に伴う種々のリスクは、世界的な健康の不公正を拡大し、人類の健康の基盤そのものを脅かしています。医療制度は世界中でますます逼迫しており、525都市に対する調査では、141都市（27%）が気候変動が医療制度に深刻な打撃を与えることへの懸念を表明しました。 2022年には、健康危機管理能力（医薬品、食中毒、感染症、飲料水その他なんらかの原因により健康や生命が脅かされる事態に対して、その予防、拡大防止、治療などにあたる能力）が高いレベルにあると報告した国は、人間開発指数（HDI：人々の生活の質や発展度合いを示す指標）が高い国では85%に達したのに対して、HDIが低い国では44%、中程度の国では54%にとどまっていました。

• 健康的な食事
  　» バランスの良い和食
  　» 地中海食：魚や野菜、フルーツをメインに、オリーブオイルやナッツ類を取り入れた食事
  　» DASH食：脂肪分やコレステロールの摂取を減らし、ミネラルをたくさん摂る食事
  　» 植物由来の食事：フレキシタリアン、ベジタリアン、ヴィーガン
  などがありますが、地球環境への負荷も考えると、植物由来の食事は環境にも人々にもよりやさしい選択です。
  また、EATランセット委員会（世界16ヵ国37人の研究者からなるグループ）は、人の健康と地球環境に良い食事のガイドラインとして、「プラネタリーヘルス・ダイエット」を公表しています。（「主に植物を食べる」のページを参照）

• 日常的な運動
  運動はさまざまな病気を予防し、健康寿命を伸ばし、うつや不安の改善にも役立ちます。また、徒歩や自転車での移動は、健康にいいだけでなく地球にもやさしいです。
• 良質な睡眠
  睡眠は身体を癒すだけでなく、精神的なストレスの軽減や食欲の安定（食べ過ぎの予防）にもつながります。

• 全世界の肺がん死の3分の2は喫煙によるものであり、毎年約300万人がタバコによる心血管疾患で亡くなっています。
• さらには、タバコ産業のために年間6億本以上の木が伐採され、吸い殻は7,000種類以上の有害物質で空や海を汚染し、フィルターはマイクロプラスチックをばら撒きます（マイクロプラスチックについては「プラスチック」のページを参照）。禁煙は地球全体の健康にとって、非常に大きな効果があります。

• 自然に触れることは、心身の健康に大切です。例えば、ガーデニングなどで土に触れることで、ストレスを軽減することができるという報告があります
• 都市の生物多様性、微生物多様性を増やすことは、人と共生する微生物や生態系全体を健全性に保つために重要であるという考え方も提唱されています（「街に自然を」「再野生化」のページを参照）。

• 健康や医療に関する正しい情報を入手し、理解し活用する力を、ヘルスリテラシーと言います。たくさんの健康情報の中から適切なものを選び取ることが、健康寿命を伸ばすことにつながります。
• 例えば、感染症と言えば抗生物質が効くというイメージを持っている人もいますが、いわゆる「かぜ」はウイルス感染症であり、抗菌薬はなんら効果を期待できないどころか、薬剤耐性菌を増やす、腸内環境を乱し下痢などの副作用を引き起こす等の不利益をもたらします。

• 人間による環境破壊は、感染症の増加につながっています。工業的な農畜産業、違法な野生動物取引なども問題ですが、特に森林破壊は、動物由来感染症（人畜共通感染症）の約50％を引き起こしているとの報告があります。
• また、生物多様性の減少は、動物から人へ伝播する病原体の宿主動物を増加させているかもしれないとの報告もあります。

• 年間平均2,000万人以上の人々が、気候変動の影響で住む場所を失っています。異常な豪雨やサイクロンなどの増加と激甚化、長期の干ばつ、砂漠化、環境劣化、海面上昇は、紛争以上に多くの難民を生み出す要因となっています。
• また、彼らが身を寄せる地域の多くでは、安全な水などの資源の不足が新たな争いを呼び、更なる環境破壊の原因となることもあります。難民支援と気候危機対策は、これらの悪循環を断ち切るための両輪です（「移民」のページを参照）

• 気候危機は女性と少女たちの健康、特に性と生殖に関する健康と権利（SRHR）を悪化させています。感染症リスクの増大は、妊婦の早産や死産、低出生体重児の増加を引き起こします。経済的な困窮は教育の機会を奪い、食料と引き換えの児童婚、強制労働や人身売買も増加させています。

• 世界人口の約半数、特に発展途上国に住む人々は、基礎的保健サービスを受けられていません。発展途上国での妊産婦の死亡率は、先進国の14倍にも上り、毎年400万人もの5歳未満の子どもが、サハラ以南のアフリカと南アジアで亡くなっています。
• それだけでなく、日本のように皆保険制度のある国でも、社会経済階層による格差が見られ、貧困層の子どもは非貧困層より1.3倍も入院するリスクが高いとのデータもあります。

• ヘルスケアに関わる製品やサービスについて、カーボンフットプリント^[注釈]を表示し、医療機関や医療従事者、利用者が判断材料として活用することは、ヘルスケアにおける温室効果ガス排出量の削減につながります。

• 超高齢化に伴い劇的に医療需要が膨らんでいる日本では、各自が一層の健康意識を持つこと、ヘルスケア領域のあらゆるところで脱炭素を推し進めることが重要です。
• 健康的な食生活や運動習慣、歯の健康だけでなく、社会とのつながりも病気や寝たきりを遠ざけます。これには、個々人の努力はもちろん、年齢を問わず誰もが積極的に参加できるコミュニティづくりも大切です。

• 医療人材の地域格差
  現在、医療人材は、先進国や都市部に偏在する傾向にあります。これには、医療従事者に求められる知識や技術の研鑽機会や、各種の専門資格が得られる施設が限定されていることや、都市部に比較して地方では医師1人に対する勤務負担が大きく、交代要員も不足しているため、必要最低限の休養も得にくいといった事情などが関係しています。
  また、子どもの教育環境に地域的な格差があることも、家族を持つ医療従事者の勤務地選択に影響していると考えられます。
  こうした問題の解決には、Dxの活用による研鑽機会や勤務環境の改善、資格制度の見直し、人材の確保によって労働面を整えるだけでなく、教育格差の是正や生活者が暮らしやすい地域づくりも重要であり、多くの人の関りが求められます。
• 国家間の経済的格差
  製薬は気の遠くなるような開発費を要する事業です。このため、薬の知的財産権（特許）は市場において一定期間保護され、製剤価格には特許料が上乗せされます。
  しかしこの特許を、一部の会社が特定の国に対して放棄することがあります。経済的な格差を超えて、ワクチンや薬を必要な人々に届けるためです。これには製薬企業の決定だけでなく、金融機関や行政による支援も必要です。実際、COVID-19（新型コロナ）の流行時は、途上国へのワクチン供給のために、世界銀行が多額の支援をしました。

書籍
『プラネタリーヘルス 私たちと地球の未来のために』サミュエル・マイヤーズ／丸善出版
『腸と森の「土」を育てる～微生物が健康にする人と環境～』桐村里紗／光文社
『自身を守り家族を守る　医療リテラシー読本』松村むつみ／翔泳社

• プラネタリーヘルスについて
• HGPI政策コラム
  • 第1回：今、私たちがプラネタリーヘルスに取り組む理由とその歴史的背景
  • 第2回：公衆衛生におけるプラネタリーヘルスの位置づけと近年のグローバルな動向
  • 第3回：ヘルスケア業界におけるプラネタリーヘルスに関する取り組み
  • 第4回：日本の中央省庁におけるプラネタリーヘルスに関連した取り組み

長崎プラネタリーヘルス専門家会合：COP27およびCOP15からG7広島サミットへ：地球規模で生じている気候変動、環境、生物多様性と人間の健康に関する課題解決に向けた新しいパートナーシップ」報告書（PDF）
Green Practice：人と環境のための医療
環境省：地球温暖化と感染症　いま、何がわかっているのか？（PDF）
(公財)日本ヘルスケア協会プラネタリーヘルス・イニシアティブ

英語サイト
WHO：Climate change
Health Care Without Harm：Health Care’s Climate Footprint（PDF）／Appendix A（PDF）
Health Care Without Harm：Global road map for health care decarbonization

• たばこ禁煙プログラム：段階を踏んで禁煙の技術を学習することができます。
• 健康を決める力：ヘルスリテラシーを身につけるための情報をまとめたサイトです。
• 医療情報の適切な共有を助けます。医療DX^[注釈]による診療情報の共有には、不必要な検査や治療といった負担なく、適確な診断や治療により早くアクセスできるようになるというメリットがあります。これは、医療の無駄を削減し環境負荷を減らすことにもつながります。

• HOYA株式会社アイケアカンパニー、クーパービジョン・ジャパン株式会社：使い捨てコンタクトレンズの空ケースの回収・リサイクルを実施しています。
• 第一三共ヘルスケア：2022年10月から神奈川県で使用済みのPTPシート（おくすりシート）を回収・リサイクルする実証実験を開始しました。

• フレンズ・ウィズアウト・ア・ボーダーJAPAN：ラオス、カンボジア、ミャンマーなどで、医療の提供や健康教育、疾病予防活動などを行っています。
• 国境なき医師団：世界75の国と地域で、独立・中立・公平の立場で医療・人道援助活動を行う団体です。

• JOICFP（ジョイセフ）：基本的人権であるSRHR^[注釈]を推進し、世界の女性のいのちと健康を守る活動をしています。

• 国連UNHCR協会：気候変動により家を追われた人たちを支援しています。

• やまとわ：森林を保護するとともによりゆたかに活用しています。
• フォレスト・サポーターズ：森林ボランティアや募金活動への参加を通して、日本国内の「森づくり」に関わることができます。

• 一部の医療機関や介護施設から回収された紙おむつはリサイクルされています。今後は一般家庭からの回収も進んでいくことが期待されます。
• アメリカでは医療器具用の再利用可能な滅菌パウチも開発されています。

• 供給電力を再生可能エネルギー由来のものに切り替えます。
• 施設に太陽光発電を導入します。
• 建物の断熱性を高めることは、室内の温度差によるヒートショック現象や、それに伴う突然死の予防にもつながります。

• RE100（自然エネルギー100％での事業活動を行うという宣言をした国際的な企業集団）への参加や、化石燃料産業への投資の有無などを参考に、契約先の銀行を選びます。

• 業務の効率化・省エネルギー化を行います。
• 地域やサービスを横断して個人の医療・健康データを管理・活用できるプラットフォームの開発より、余剰検査の削減や治療の最適化を行います。
• 遠隔医療の普及により、人やものの移動コスト削減を進めます。

医療従事者・医療機関

プラネタリーヘルスの実現のために、持続可能な医療の4つの原則を心がけます。

1. 予防
2. セルフケア
3. 無駄を省く
4. 低炭素代替

医療従事者は、気候危機解決や生物多様性保護のため、積極的に行動し、患者さんや地域の方々の健康と、地球環境を守ります。

• 畜産業を営む人々に、動物に対して不適切な抗菌薬の多用を行うことが、人の健康と獣医療にとってリスクであることを知ってもらいます。
• 従来の農業による農地や河川、海の生態系が劣化が、人の健康におよぼす悪影響を、農業従事者と一緒に解決していきます。

ヘルスケアの脱炭素化のためには、以下のような世界的なロードマップが示されています。

＜7つの重要な行動＞

1. 医療機関の電源を再生可能エネルギー100％に切り替えるパワーシフトを行う。
2. 建物、設備を温室効果ガス排出ゼロにする投資を行う。
3. 出張、交通を温室効果ガスゼロへ移行する。
4. 健康で持続可能な食事を提供する。
5. 循環型のヘルスケア、廃棄物の適切なマネジメントを行う。
6. 低炭素の薬剤を多用する。
7. 医療システムの効率性、レジリエンスを高める。

患者さんの服薬状況や残薬を把握します。

日本では飲み忘れなどによる「残薬」が多く、在宅の75歳以上だけで見ても、その年間総額は約475億円にのぼるとされています。患者さんの服薬状況を把握することで、医療費やCO2排出を削減できます。

過剰な処方や検査は、患者さんの心身と経済への負担になるだけでなく、医療機関からのCO2排出も増加させます。

一般診療所でのCO2排出の大部分は、内服薬や吸入薬によるものです。ガイドラインに沿った適切な診療や、状況に応じた処方薬の見直しは、環境のためにもなります。

定量噴霧式吸入器（MDI）に含まれている高圧ガスは、CO2の数千倍の温室効果を有します。

日本では、MDIの処方は喘息吸入薬の4分の1を占め、一般診療所での処方によるカーボンフットプリントの約3％を占めます。
ドライパウダー吸入器（DPI）には高圧ガスが含まれておらず、カーボンフットプリントはごくわずかです。

抗菌薬を適正に使用します。

これは、人々を薬剤耐性菌のリスクや腸内環境の乱れによる心身の不調から守る上で重要です。

• いわゆる「かぜ」に対して抗菌薬を求める患者さんには、安易に処方をせず十分な説明を行います。
• 細菌感染症においても、適切に薬剤を選択し広域スペクトラム抗菌薬は必要時のみ使用します。

各種学会・教育機関

幅広い分野の専門家が、プラネタリーヘルスの視点を持つことが、地球上のさまざまな問題の解決につながります。

幅広い学問領域にプラネタリーヘルスが普及することで、越境的・学際的研究が盛んになり、さまざまな難問の解決の糸口が見つかる可能性があります。

• 長崎大学プラネタリーヘルス学環：学問領域を超えた視点を持って科学と実践を橋渡しする人材を育成する、全学的組織。

運営そのものを環境に配慮したものにします。

機関紙を電子化し、学術集会での配布物を削減します。また、ペットボトルの提供はやめ、マイボトル持参を呼びかけます。これらは直接的なごみの削減だけでなく、メンバーの意識を変える上でも有用です。詳しくは、THE LANCET Planetary Healthに掲載されたこちらの論文を参照ください。

製薬メーカー・医療機器メーカー

各社の環境への取り組みが、今後の企業の選ばれ方に関わってくるかもしれません。

薬の空包装のリサイクルを推進します。

特に、喘息等で処方される定量噴霧式吸入器（MDI）は噴霧剤を含んでおり、これはCO2の数千倍の温室効果を持ちます。使用済み吸入器を積極的に回収し、安全に廃棄することは、噴霧剤を大気中に逃さないために重要です。また、錠剤・カプセル剤のPTPシートは、年間約1.3万トンも生産されており、高齢化の進展により今後も使用量が増えると思われます。

• おくすりシート リサイクルプログラム：第一三共ヘルスケアは、神奈川県で2022年10月から、使用済みおくすりシート（PTPシート）を回収・リサイクルする実証実験を開始しました。

国内では年間、約38億枚の使い捨てコンタクトレンズが消費されており、10トントラック600台分もの空ケースが出ています。

HOYA株式会社アイケアカンパニー、株式会社シード、クーパービジョン・ジャパン株式会社などは、使い捨てコンタクトレンズの空ケースを回収・リサイクルしています。

販促資材を省資源化してください。

▼世界の動き

という具体的な2つの目標が示されています。
さらには、使い捨てプラスチックや水の使用量削減、大気の質の改善など、環境に配慮した幅広い公約を掲げています。

▼求められる対策

日本の医療界から出ているカーボンフットプリントは、アメリカ、中国に次ぐ第3位であり、これに伴う責任があります。ヘルスケア産業からのCO2排出量を削減するためには、削減の数値目標と具体的な指針が必要となります。

予防医学の観点では、都市緑化も有効策のひとつに挙げられます。大気汚染の緩和による呼吸器疾患の改善、ヒートアイランド現象の緩和、心身のストレスの軽減など、都市に自然を取り入れることでさまざまな効果が期待できます。（「街に自然を」のページを参照）

新興感染症の予防には、森林伐採や野生動物取引の規制、種々の動物に由来するウイルス感染症の集団発生の監視・予防・制御に投資することも大切です。これらの取り組みが要する総予算は、米国ではCOVID-19対策費よりも2桁低く見積もられており、日本でも相応の費用対効果が期待されます。